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日本建築学会からの回答「業績から除外」

軽井沢ナショナルトラストに 深山荘の保存は認められず

1907_news_natonal.jpg 日本建築学会のHPに軽井沢ナショナルトラストの業績として紹介されている「旧スイス公使館深山荘」のページ。「この建物の現地保存を軽井沢町に働きかけ、2008年に町の所有となり」と記されていた。
 2018年、軽井沢ナショナルトラスト(以下KNT)の松岡温彦前会長はじめ5人が受賞した、日本建築学会賞の業績に記した旧スイス公使館別荘の保存に関する内容に疑義があるとして、削除を求めていた軽井沢文化協会に対し、日本建築学会は6月18日付で回答を送った。それによると「受賞者が作成した『業績紹介』に記載のある『この建物の現地保存を軽井沢町に働きかけ......』の事実は認めらなかった」と結論づけ、業績の対象外とし、ホームページで経緯について説明すると述べた。

 日本建築学会へ業績として提出し受賞した一人、KNT理事の花里俊広さんは「朝日新聞に旧スイス公使館深山荘の記事を書くように言ったのはKNT。私はこの建物の価値を考えるシンポジウムを開き活用した。保存と活用は一体だ」と不満を口にした。しかし、軽井沢文化協会の会員は、同会が保存運動を展開し深山荘が保存されたことは、当時の報道によって多くの軽井沢町民が認めている事実であるとし、「朝日新聞は文化協会にも取材に来ている。花里さんがシンポジウムを開いたのは、町が深山荘を買ってから7年後のことで保存には結びつかない」と反論する。

 6月22日にKNTの総会が開かれ、この問題が取り上げられたが、KNT事務局は冒頭から「これは軽井沢文化協会と日本建築学会の問題」として距離をおきたい姿勢を見せた。新しくKNTの会長に就任した柴崎雅寿さんに意見を求めたが「ノーコメント」との返答だった。

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